牛丼チェーン店で提供された味噌汁にネズミの混入が発覚した問題等を受け、運営企業は3月31日午前9時から4月4日午前9時まで、全ての店舗を一時閉店することを発表しました。
ネズミの混入が公表されたあとも、28日には都内の店舗で客がテイクアウトした商品にゴキブリの一部が混入していたことが明らかになりました。
全店舗の一時閉店をおこない、害虫・害獣の外部侵入対策を実施するとしています。
食品への異物混入は、発覚後の対応が非常に重要となります。
過去に異物混入が発覚した「カップ焼きそば」を製造する企業では、全工場での生産停止、市場に流通していた商品の自主回収、徹底した原因究明と再発防止策を講じたこと、販売再開を求める声も合わさり、販売再開後も売上が増加するなど人気を誇っています。
また、「食パン」への異物混入が発覚した企業も、原因究明と迅速な対応、プロセスを随時公表するなどの誠実な対応をおこなったことで、売上やブランドイメージの大幅低下はなかったとされています。
異物混入が発覚した場合は、早期の公表、原因究明、再発防止策の実施が重要です。
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具体的に「食品異物」となりうるものには、動物性異物（昆虫・クモ・ダニなど）、植物性異物（種子、繊維など）、鉱物性異物（小石・土砂など）があります。
特に、動物性異物は気温が上昇してくる春先から夏、秋にかけて昆虫全般の出現率、混入の危険性は高いので注意が必要です。
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