| | | (1)燃料の保管場所は火気厳禁となっている。
(2)燃料の保管場所には危険物表示がされている。
(3)ガソリンの保管は、金属製容器を使用し、静電気による火災を防いでいる。
(4)燃料の保管場所には、消火設備・消火器が配置されている。
(5)燃料もれがない。また、燃料もれに備えた対策が実施されている。 | (3)ガソリンは揺れにより静電気を蓄積しやすいため、例えば、地面に接しておく。
保管容器を取り扱う前に地面に触れて人体の静電気を逃がしている。
(4)日本の場合、少量危険物（指定数量の1/5以上指定数量未満）を
保管する場合には10型ABC消火器を設置するよう火災予防条例で定められている場合が多い。
(5)例えば、バルブのある機械設備は使用していない時にはバルブを閉じる。
バルブのない機械（草刈り機等）は長期間使用しないときは燃料を抜いておく。
また、燃料タンクに は法令に基づき防油堤の設置をし、防油堤内の雨水を抜いた後はバルブを閉める。 | | |
| | 温室効果ガス
（CO2）
の発生抑制
及び
省エネルギーの
努力 | 電気、ガス、重油、ガソリン、軽油、灯油等のエネルギー使用量を把握した上で、
温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）の発生抑制と省エネルギーの努力をしている。 | 例えば、CO2の発生を抑制する方法として、作業工程を見直し、作業効率を上げる。
自然エネルギーへ切り替える（太陽光発電、風力発電等）。
エネルギー効率の高い器材・機械を選択する（例えばLED照明への変更）。
適切な温度管理をする。機械・器具の適切な点検整備により燃費を向上させる。
不要な照明は消灯する。植物残渣や雑草などの野焼きをしないなどがある。
日本の場合、環境省のホームページでエネルギーごとの単位発熱量と排出係数が確認できるため、
各エネルギーを二酸化炭素（CO2）に換算して計算することで、
自分の使用している電気、ガス、重油、ガソリン、軽油、灯油等のエネルギーが
どれだけCO2を発生させているか確認することが可能であり、省エネ対応の基礎資料となる。 | | |
