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残留農薬検査｜残留農薬検査の食環研

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残留農薬検査

残留農薬検査　

結果が早い「一斉分析 318（生鮮野菜限定）　￥44,000-（税込）」がおすすめ

ポジティブリスト制度、GAP管理の対応に最適な農薬分析

多成分同時分析が　３3,000円（税込）～　実施可能

ご要望に合わせた低濃度・高品質・多種類・低価格のラインナップ

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◎　ページ内容　目次
　・　【検査の特長】
　・　【このような時にご利用下さい】
　・　【GAP・JGAP対応検査について】
　・　【ご依頼方法】
　・　【新規等お申し込みの場合のお支払いについて】
　・　【農薬検査を依頼する】

検査の特長

ポジティブリスト制度（※１）に対応した、低濃度までの検査が可能です。

※1　ポジティブリスト制とは、農薬等が残留する食品の流通を規制する制度です。
これまで残留基準がなく規制のなかった農薬等についても、
新たに残留基準が設定されて、農薬等が一定量を超えて残留する食品の流通が禁止されました。
この制度導入により基準値を超える残留農薬が検出されたというケースが増加しました。

国際規格 ISO/IEC 17025:2017 取得の検査法・設備・人材による高品質検査が可能です。

費用対効果に優れたラインナップをご提供しております。おすすめは「一斉分析 318（生鮮野菜限定）　￥44,000-（税込）」です。

参考サイト→ 厚生労働省：分野別施策[食品中の残留農薬等]

このような時にご利用下さい

ポジティブリスト制度はすべての農薬に対して基準値が適用されることになります。
使用農薬が分かっている場合は下記の一斉項目よりご指定ください。
使用農薬が分からない場合はなるべく多くの項目を測定し確認することも必要です。

一斉項目総数と対象試料の例

『残留農薬一斉分析 149』（生鮮農産物・加工品など）
『残留農薬一斉分析 171』（生鮮農産物・加工品など）
『残留農薬一斉分析 260』（生鮮農産物・加工品など）
『残留農薬一斉分析 329』（生鮮農産物・加工品など）
『残留農薬一斉分析 333』（生鮮農産物限定）
『残留農薬一斉分析 464』（生鮮農産物・加工品など）
『残留農薬一斉分析 266』（茶限定）
『残留農薬一斉分析 119』（油脂類限定）
『残留農薬一斉分析 115』（畜水産物限定）
『残留農薬一斉分析 467（GGAP・JGAP推奨）』（生鮮農産物限定）
『残留農薬一斉分析 329（GGAP・JGAP推奨）』（生鮮農産物限定）
『残留農薬一斉分析 260（GGAP・JGAP推奨）』（生鮮農産物限定）
『残留農薬一斉分析 200（GGAP・JGAP推奨）』（生鮮農産物限定）

GGAP・JGAP対応検査について

JGAPの基準書では、年1回以上残留農薬検査を行い、農薬使用が適正であることを確認する事が規定されております。
検査機関の評価・選定としてISO17025認定機関や日本GAP協会が推奨する機関等の項目が挙げられており、
残留農薬分析を行う機関の選定には外部から一定の評価を得ている分析機関である必要が有ります。
弊社はISO17025認定機関であり、「日本GAP協会（JGAP）が推奨する検査機関」です。
農場のGAP管理を検討されている方はお気軽にご相談下さい。

ご依頼方法

注意事項

・　料金、項目数などは日々検討しておりますので随時変更になることがあります。

・　検査期間（納期）は検体の種類や数によって変更になる場合があります。ご了承ください。

・　上記項目に追加成分がある場合は、お問い合わせ下さい。その都度対応させていただきます。

・　濃縮液、抽出エキス等は場合により対応不可となる場合がございます。お問い合わせください。

・　検査部位の指定がない場合は可食部位を検査いたします。

・　検査方法は弊社一斉分析法によります。成分や検査品目によっては定量下限値が
　　残留基準値を確保しない場合もありますのであらかじめご了承ください。

検体の必要量

野菜、果物などの場合は、400g以上（無作為に選んでください）、
また、加工製品などの全体が均一な場合は200g以上、となります。

検体の送付方法

宅配便等で弊社までお送り下さい。送料はお客様負担となります。
温度変化の影響を受けやすいものは、冷蔵指定でお願いいたします。

検査納期

検体の受付から生鮮農産物であれば約1週間以内、それ以外の検体は1～2週間です。
検体の数量や繁忙状況により変動することがあります。

新規等お申し込みの場合のお支払いについて

※　　新規等のお客様の場合、大変申し訳ございませんが、ご報告前のご入金をお願いしております。
　　　ご入金の確認の後、検査ご報告となりますのでご了承いただけたらと存じます。
　　　検査お申し込み時にお振り込み先をご連絡いたします。

食品分野一覧

検査項目

1.　食品表示成分検査

2.　安全性確認検査

3.　クレーム対応・付加価値検査

　食品衛生コンサルティング

1.　衛生検査

2.　環境検査

3.　資材・廃棄物検査

鶏

豚

牛

その他

【本社】
〒379-2107 群馬県前橋市荒口町561-21
TEL:027-230-3411 FAX:027-230-3412
【アニマルリサーチセンター】
〒379-2104 群馬県前橋市西大室町286-1
【食品医薬品分析センター】
〒379-2104 群馬県前橋市西大室町1228-1
【品質管理センター】
〒379-2106 群馬県前橋市荒子町643-4
【東京オフィス】
〒105-0004 東京都港区新橋1丁目5番5号
国際善隣会館 3階BC
TEL:03-6264-5313 FAX:03-6264-5314
【東北営業所】
〒981-3341 宮城県富谷市成田2-3-3
TEL:022-342-9614 FAX:022-342-9615
【高崎営業所】
〒370-3334 群馬県高崎市本郷町66-1
【西日本営業所】
〒790-0925 愛媛県松山市鷹子町716-2

・国際規格 ISO/IEC 17025:2017
・登録衛生検査所第41号
・計量証明事業環第51号
・GCP 29動薬第1665号-3
・GLP 元動薬第2730号-3
・GLP 24消安第4322号
・動物用医薬品製造業元製造薬第442号
・学術研究機関
・届出伝染病等病原体取扱施設
・実験動物生産施設等福祉認証17-015号
・ＧＭＯ二種使用等拡散防止措置確認

会社概要